理工学部長からのメッセージ

日本大学理工学部長 教授 博士(工学)轟 朝幸

日本大学理工学部長 教授 博士(工学)轟 朝幸

知と術の融合

日本大学理工学部の前身である日本大学高等工学校は1920年(大正9年)に,当時の社会的要請であった国土の近代化に資する技術者を育成することを目的に創設されました。以来,多様な分野に及ぶ多くの技術者を輩出し,現代社会の構築に大いに貢献してきたことは私たちの誇りです。

昨今はSDGsに代表されるような社会的価値観のパラダイムシフトやDXのような技術革新が著しく,社会は急速に変化し続けています。その社会ニーズを的確に捉まえて,社会に役立つ「ものづくり」「ことづくり」のための知識と技術,そのための「ひとづくり」が求められています。社会の構成はきわめて複雑であり,特定分野の知識と技術だけでは課題解決や新たな創造につながりません。つまり,多様な「知と術の融合」が未来の社会イノベーションには不可欠です。

理工学部は,理工系のあらゆる分野(建築・都市・デザイン系,機械・システム系,電気・デジタル系,理学・サイエンス系)を網羅する14の学科がある総合型理工系学部です。ここに集う学生はおおよそ1万人であり,それぞれに個性的で魅力的であり,専門分野の知識と技術を身につけるべく日々研鑽を重ねています。さらに日本大学は,人文系・社会系・医歯薬系・芸術系・スポーツ系などの幅広い分野を揃えている総合大学です。そして,その卒業生は120万人を超え,これら多様な人材が交流して融合を重ねることで大きな力となって社会イノベーションを牽引できると確信しています。

理工学部の教育理念である「自由闊達な精神」「豊かな創造性」「旺盛な探求心」の醸成を通じて「未知未踏への挑戦」を続け,これからも未来社会を構築するイノベーションを牽引することを誓います。

略歴

1964年長野県出身
1988年日本大学理工学部交通土木工学科卒
1993年日本大学院理工学研究科博士後期課程修了
1993年日本大学助手
1994年東京大学助手
1996年東京大学講師
1997年高知工科大学助教授
2003年日本大学助教授
2007年日本大学准教授
2008年日本大学教授

沿革

106年の情熱を未来へ ―日大理工の歩み―

2020年,理工学部は創設100周年を迎えました。

日本大学理工学部の歴史は,1920(大正9)年,日本大学高等工学校の設立に始まりました。
時代の声に応え,有能な技術者育成に努めた同校はその後,1928(昭和3)年に私立大学で2番目の理工系大学である日本大学工学部へと発展。
1958(昭和33)年,理工学部に名称変更し,現在までに約25万人にのぼる卒業生を輩出しています。

設立以来,変化する社会のニーズをとらえ, 最先端の技術を追求しつづける姿勢は数々の成果を生み,確かな実績を積み重ねてきました。
その姿勢は今なお継承され,14学科という幅広い分野で,日々新しい研究が行われています。

大学院理工学研究科は,学部の発展と歩調を合わす形で,1951年(昭和26年)の4専攻の設立から始まりましたが,現在では学部14学科に直結した14専攻,学科から独立した1専攻,および文理学部に拠点をおく地理学専攻を含めた,16専攻の構成を誇っています。

本学では,大学院を基盤とする海外提携校との学術交流も活発であり,国際的な競争力のある高度技術者・研究者を養成して,世界の明日を創造する活動を続けています。

目まぐるしく変わりゆく現代社会において,約106年に及ぶ歴史と知識の蓄積は何よりの財産。
未来へ向け,夢を現実にする挑戦が,ここから始まります。

1889年(明治22年)10月山田顕義らにより日本法律学校が設立
1903年(明治36年)8月校則を改め大学組織となり日本大学と改称
1920年(大正 9年)4月大学令により大学設立認可
6月日本大学高等工学校(土木,建築)設置(理工学部の基礎となる)
1921年(大正10年)4月日本大学高等工学校に機械科を設置
10月駿河台に新校舎建設
1928年(昭和 3年)4月日本大学工学部(土木,建築,機械,電気)を設置(現在の理工学部に発展),同予科開設
1929年(昭和 4年)3月日本大学専門部工科(土木・建築・機械・電気)を設置(現在の工学部に発展)
1938年(昭和13年)3月日本大学工学部,専門部工科,高等工学校に工業化学科を設置
1947年(昭和22年)3月専門部工科を福島県郡山市に移転
1949年(昭和24年)2月学制改正により,新制大学に改編設置移行工学部第一部(昼間部)(土木,建築,機械,電気,工業化学)を設置
3月工学部第二部(夜間部)(土木,建築,機械,電気,工業化学)を設置
1951年(昭和26年)3月日本大学高等工学校閉校
4月新学制による大学院工学研究科(建設工学,機械工学,電気工学,応用化学)を設置
1952年(昭和27年)2月日本大学工学部に薬学科設置
工業経営学科(生産工学部の基礎となる)を設置
1953年(昭和28年)3月大学院工学研究科博士課程(建設工学,機械工学,電気工学,有機応用化学)を設置
1957年(昭和32年)4月日本大学工学部工業経営学科を津田沼校舎に移転
1958年(昭和33年)1月日本大学工学部に物理学科を設置,理工学部と名称変更
1959年(昭和34年)1月理工学部に数学科を設置
1961年(昭和36年)7月理工学部に交通工学科(昭和54年9月に交通土木工学科と改称),精密機械工学科を設置,津田沼校舎で授業開始
工業経営学科を経営工学科と名称変更
1963年(昭和38年)3月大学院工学研究科修士・博士課程に,物理学,数学,地理学を増設して理工学研究科と名称変更
4月理工学部に理工学研究所を設置
12月日本大学原子力研究所を設置
1973年(昭和48年)3月大学院理工学研究科修士課程・博士課程建設工学専攻を土木工学専攻と建築学専攻に分離,応用化学専攻と有機応用化学専攻を統合して工業化学専攻と名称変更
1977年(昭和52年)12月理工学部第一部に海洋建築工学科,航空宇宙工学科,電子工学科を設置,翌年4月より習志野校舎で授業開始
1979年(昭和54年)3月大学院理工学研究科博士前期・後期課程に,交通土木工学,海洋建築工学,精密機械工学,航空宇宙工学,電子工学の5専攻を設置
9月交通工学科を交通土木工学科と名称変更
1980年(昭和55年)10月理工学部創設60周年記念式典挙行
1983年(昭和58年)9月理工学部土木工学科,建築学科,機械工学科,電気工学科,工業化学科,数学科の第二部を廃止
1988年(昭和63年)4月薬学科が分離独立し,薬学部となる
1989年(平成元年)10月日本大学創立100周年
1990年(平成 2年)6月理工学部創設70周年
1992年(平成 4年)3月大学院理工学研究科博士前期課程に,不動産科学,医療・福祉工学,情報科学,量子理工学の4専攻を設置
7月新潟県六日町に「日本大学八海山セミナーハウス」開設
1993年(平成 5年)11月薬学科廃止
1994年(平成 6年)3月大学院理工学研究科の不動産科学,医療・福祉工学,情報科学,量子理工学の4専攻に博士後期課程を設置
1996年(平成 8年)4月東葉高速線「船橋日大前駅」開設
習志野校舎を船橋校舎と名称変更
1999年(平成11年)4月理工学部工業化学科を物質応用化学科と名称変更
2000年(平成12年)10月理工学部創設80周年記念式典挙行
2001年(平成13年)4月理工学部交通土木工学科を社会交通工学科,電子工学科を電子情報工学科と名称変更
大学院理工学研究科博士前期課程,後期課程交通土木工学専攻を社会交通工学専攻と名称変更
2002年(平成14年)3月日本大学原子力研究所を日本大学量子科学研究所と名称変更
2003年(平成15年)3月駿河台新1号館竣工
4月大学院理工学研究科工業化学専攻を物質応用化学専攻と名称変更
2004年(平成16年)3月船橋校舎14号館竣工
4月日本大学理工学部科学技術資料センター(CST MUSEUM)設立
2009年(平成21年)10月日本大学創立120周年
2010年(平成22年)9月理工学部創設90周年及び短期大学部(船橋校舎)創設60周年記念式典挙行
2013年(平成25年)4月理工学部にまちづくり工学科と応用情報工学科を設置
理工学部社会交通工学科を交通システム工学科,電子情報工学科を電子工学科に名称変更
2017年(平成29年)4月大学院理工学研究科修士課程にまちづくり工学専攻を設置,大学院理工学研究科博士前期・後期課程社会交通
工学専攻を交通システム工学専攻と名称変更
2018年(平成30年)4月大学院理工学研究科博士前期・後期課程不動産科学専攻募集停止
大学院理工学研究科博士前期・後期課程物質応用化学専攻募集停止
大学院理工学研究科博士前期・後期課程物質応用化学専攻を設置
※「工学」と「理学」を分野とする専攻
7月駿河台校舎新校舎タワー・スコラ竣工
2019年(平成31年)4月大学院理工学研究科博士後期課程まちづくり工学専攻設置
2020年(令和 2年)6月日本大学理工学部創設100周年
2022年(令和4年)4月大学院理工学研究科創設70周年
2025年(令和 7年)1月日本大学理工学部の新しいタグライン,ステートメント,ロゴ等を発表

資格課程

理工学部では,教職課程と学芸員課程の所定科目を履修することにより,教育職員免許状と学芸員資格が取得できます。

教職課程

教職課程は,中学校および高等学校の教育職員免許状取得のために必要な単位を修得するための課程です。
取得を希望する学生は,学部卒業に必要な授業科目単位のほかに,教職関係の授業科目単位を修得することによって,学科別に次の免許状が授与されます。

教員免許状の種類

学科名免許教科の種類
中学校1種高等学校1種
土木工学科数学・理科・技術数学・理科・工業
交通システム工学科数学・理科・技術数学・理科・工業
建築学科数学・理科・技術数学・理科・工業
海洋建築工学科技術工業
まちづくり工学科工業
機械工学科数学・理科・技術数学・理科・工業
精密機械工学科数学・理科・技術数学・理科・工業
航空宇宙工学科技術工業
電気工学科数学・理科・技術数学・理科・情報・工業
電子工学科技術情報・工業
応用情報工学科数学数学・情報
物質応用化学科理科・技術理科・工業
物理学科数学・理科数学・理科・情報
数学科数学数学・情報

学芸員課程

「学芸員」とは国家資格のひとつで,博物館などで資料の収集や保管,展示および調査研究を行う専門職員のことです。
理工学部ではすべての学科で学芸員課程で所定の科目を履修し,単位を修得して卒業することで,学芸員資格が取得できます。
ただし,実際に学芸員として博物館などで働くためには,公立であれば公務員試験,民間であれば採用試験を受けて当該施設に採用される必要があります。

教育研究上の目的に関する情報

0.日本大学学則等(理工学部・大学院理工学研究科)

  1. 学則
  2. 本部規程等
  3. 学部要覧等
  4. 学部内規等

1.教育研究上の目的に関する情報

  1. 日本大学教育憲章・学部の教育研究上の目的【183KB】
  2. 各学科の教育研究上の目的
  3. 日本大学理工学部(工学)卒業の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)【669KB】
    日本大学理工学部(理学)卒業の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)【669KB】
  4. 日本大学理工学部(工学)教育課程の編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)【669KB】
    日本大学理工学部(理学)教育課程の編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)【669KB】
  5. 学部の「入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)」
    日本大学理工学部では良質な学位授与を実現するため,その教育方針を下記のとおり定める。
    日本大学理工学部は,日本大学が掲げる教育理念「自主創造」に基づき,一人ひとりの個性を尊重し,「自由闊達な精神,豊かな創造性及び旺盛な探求心を持ち,人類の平和と福祉に貢献できる,誇りある人材を養成する」ことを教育理念に掲げています。
    このような教育理念のもとに,日本大学理工学部では,大学で学ぶ上で求められる基礎学力を有し,知的好奇心が旺盛で,修得した科学的知識・技術を活かし社会に貢献したいという意欲のある人を求めています。

2.教育研究上の基本組織に関する情報

  1. 学部の名称及び紹介

3.教員組織,教員数並びに各教員等に関する情報

  1. 教員組織
  2. 教員数,教員の年齢構成,教員一人当たり学生数,専任教員と非常勤教員の比率【101KB】
  3. 教員の学位,専門分野,研究業績,その他の業績等【48.1KB】
  4. 学部等教員組織編制方針【127KB】

4.入学者選抜,学生等に関する情報

  1. 入学定員及び入学者数,収容定員及び学生数,入学者推移,社会人学生数,留学生数,海外派遣学生数【286KB】
  2. 卒業者の進路状況,産業分類別就職状況,就職先の情報,進学者数,卒業者数【104KB】
  3. 退学,除籍者数,中退率,留年者数【122KB】

5.授業科目等に関する情報

  1. 授業科目,授業の方法及び内容【46.7KB】
  2. 日本大学理工学部数理・データサイエンス・AI教育プログラム【1.2MB】
  3. 日本大学理工学部数理・データサイエンス・AI教育プログラム(取組概要)【836KB】
    本学部の教育の取り組みが,文部科学省が推進する「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度(応用基礎レベル)」に認定されました。
    認定の有効期限は,令和12年3月31日までです。
数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度(応用基礎レベル)認定
数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度(応用基礎レベル)認定

応用基礎レベルは,リテラシーレベルの教育を補完的・発展的に学び,データから意味を抽出し,現場にフィードバックする能力,AIを活用し課題解決につなげる基礎能力を修得し,自らの専門分野に数理・データサイエンス・AIを応用するための大局的な視点を獲得することを目標としており,リテラシーレベルとエキスパートレベルの教育の橋渡しとなる教育として位置づけられております。

6.成績評価基準,卒業要件等に関する情報

  1. 学修の成果に係る評価基準【131KB】
  2. 卒業に係る認定基準(令和7年度(2025)学部要覧抜粋)【28MB】
  3. 取得可能な学位,学位授与数及び授与率【96KB】

7.校地,校舎等の施設及び設備その他学生の教育研究環境に関する情報

  1. キャンパス,運動施設等の概要
  2. 課外活動の状況及びそのための施設などの状況【34KB】
  3. 休息を行う環境その他の学習環境等(学生食堂,自習室等)の状況
  4. 主な交通手段等の状況【36KB】
  5. 協定相手校
  6. 社会貢献活動
  7. 大学間連携
  8. 産官学連携【84.1KB】
  9. 校舎等の耐震化率及び耐震化完了計画(日本大学本部HPに移動します)

8.学費等に関する情報

  1. 授業料,入学金,施設設備費,教材購入費等
  2. 宿舎に関する費用等

9.学生の支援状況に関する情報

  1. 学生の修学に係る支援
    パワーアップセンターは,授業での理解力向上と将来のキャリア形成のために大事な「基礎力」をつけるサポートを重点的に行っています。理工系の基礎力となる英語・数学・物理・化学の4教科で「基礎講座」を開設し,苦手意識のある科目や学習経験のあまりない科目の学修サポートをしています。
  2. 進路選択に関わる支援
  3. 学生の心身の健康等に関わる支援
  4. 障がい学生に係る支援
  5. 留学生に係る支援
  6. 外国語による情報公開(日本大学本部HPに移動します)

10.教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報【35KB】

11.収支計算書・貸借対照表・財産目録・事業報告書・監査報告書(日本大学本部HPに移動します)

12.寄附行為(日本大学本部HPに移動します)

13.役員名簿【84KB】

14.役員報酬等基準(日本大学本部HPに移動します)

一般教育 学科概要

日本大学理工学部では、すべての学科の学生を対象に一般教育(共通科目)を設置しています。共通科目は「教養教育科目」「外国語科目」「保健体育科目」「基礎教育科目」で構成され、主に1~2年生を対象に開講しています。


現代社会において、理工学の専門知識や技術が社会の創造と発展には不可欠な要素となっています。


一般教育教室では、現代社会の要請に応えられるしっかりとした基礎学力や専門知識、技術を身につけ、培った能力を最大限に生かす方法や態度を学ぶ場を数多く用意しています。「生きるための知恵」を学び、個々の学問領域の枠組みにとらわれない、柔軟な発想と知の総合力を身につけましょう。

POINT 01
「教養」を磨くって何をすること?

「何をつくり、それをどうマネジメントしていくか」を共に考え、互いの「夢」を表現し、批評しあうパートナーシップの時代には、「教養」がますます必要になります。
それでは、教養を磨くとは何をすることでしょう?

  1. 多角的な分析手法「複眼的なものの見方を身につける」

    複眼的なものの見方を身につける人間とはどんな存在で、社会はどう動いていくのかを考えるには、自然科学や数理的なものの見方だけでなく、人文学(哲学、倫理学、歴史学、文学など)や、社会科学(法学、経済学、経営学、社会学、心理学など)の分析手法から生まれる、ものの見方を身につける必要があります。
    
専門知識を生かす「共創力」を身につける分析によって得た多数の仮説を総合的に判断し、多くの人々を巻き込んで豊かな環境をデザインしていくためには、共創のための対話力、表現力、批評力、語学力などを磨く必要があります。

  2. 対話力「専門知識を生かす“共創力”を身につける」

    分析によって得た多数の仮説を総合的に判断し、多くの人々を巻き込んで豊かな環境をデザインしていくためには、共創のための対話力、表現力、批評力、語学力などを磨く必要があります。

POINT 02
少人数制のゼミナール&総合講座
  1. 教養ゼミナール

    教養ゼミナールでは、教員が一方的に講義するのではなく、学生自身が調べたこと、体験したこと、考えたことなどを発表したり、議論したりすることを主とします(これをアクティブラーニングといいます)。少人数クラスなので、普段の授業よりも学生と教員との間の距 離が縮まります。教員が専門性を生かし多様なテーマを設定しますが、すぐに役立つことよりも、皆さんの視野を広げ、長い人生で糧となることを学びます。授業を通して、広く興味を持ち、自主的に学習する能力やプレゼンテーションをする力を養います。実際の授業の様子を「『宇宙の物理』入門」を例に取ってみてみましょう。この授業では、宇宙物理に関する入門的教科書を選び読んでいきます。
    数式を確認し、わからないところを調べ、本の内容を理解していきます。
    これを一人で行うのは大変なので、互いに協力しながら進めます。例えば、報告者が担当ページの内容を発表し、ほかの学生はわからなかったことを質問し、報告者はその質問に答えます。時には教員が助け舟を出すこともあります。こうして宇宙の物理についての理解を深めるとともに、学問のための基本作法を身につけていきます。

  2. 総合講座

    現代社会においては、国際的視野に立った総合的な判断力に基づく思考・行動が求められています。
    総合講座では、複数の教員による異なる学問領域からの問題提起を受け、学生一人ひとりが事象を総合的にとらえて問題点を発見し、自らの力で解決する能力を獲得することをめざしています。2017年度は「環境と人間」「言語と社会」「人工知能との共生のかたちを考える」を開講します。

海外学術交流

日本大学が初めて留学生をヨーロッパに派遣したのは100年以上前の1906年のこと。以来,多くの学生が海外で学び,その経験を生かして世界中で活躍しています。現在,日本大学が学術交流協定を結んでいる協定校は,アメリカ,カナダ,イギリス,韓国,中国など,33カ国1地域の129大学・機関。教職員・留学生の派遣・受け入れ,共同研究,学生の短期研修,学術情報の交換などを,活発に行っています。

また,本学では,イギリスおよびオーストラリアで約3週間の短期海外研修を大学本部主催で実施しています。
日本大学 短期海外研修のページへ

海外交流を体験することで,学問に関するより深い知識を得るとともに,世界の文化を肌で感じ,国際感覚を身につけたエンジニアとしての能力を養うことができます。

交換留学制度

本大学理工学部には,各国の提携校と相互に1年間の交換留学を行う「派遣交換留学生制度」があります。
また,中国の西安建築科技大学と西安理工大学には,1カ月間ほどの短期留学制度もあります。

研究事務課 国際交流のページへ

問い合わせ先研究事務課
駿河台キャンパス10号館3階  電話 03(3259)0997

留学資格

理工学部および大学院理工学研究科に在籍する学生(外国人留学生,聴講生,研究生などを除く)であれば,年次にかかわらず誰でも応募することができます。派遣交換留学生は年度ごとに毎年公募し,選考審査を行っています。

留学期間中の単位

留学先での学習期間は,日本大学での修業年数に参入され,留学期間分,卒業時期が遅れることはありません。また,留学中に修得した単位は,学部生は30単位まで,大学院生は10単位まで,認定されます。

留学費用

原則として,留学先大学の授業料が免除され,東京から留学先大学の最寄りの国際空港までの往復航空券が支給されます。留学在籍料,学生寮,教材,図書費等の費用は個人負担となります。

理工学部海外学術交流提携校

日本大学理工学部の学術交流提携指定校

FD活動

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

日本大学理工学部では良質な学位授与を実現するため,その教育方針を下記のとおり定めます。

アドミッション・ポリシー(入学者受入方針)

日本大学理工学部は,日本大学が掲げる教育理念『自主創造』に基づき,一人ひとりの個性を尊重し,『自由闊達な精神,豊かな創造性及び旺盛な探究心を持ち,人類の平和と福祉に貢献できる,誇りある人材を養成する』ことを教育理念に掲げています。
このような教育理念のもとに,日本大学理工学部では,大学で学ぶ上で求められる基礎学力を有し,知的好奇心が旺盛で,修得した科学的知識・技術を活かし社会に貢献したいという意欲のある人を求めています。

土木工学科

自然環境と人間の調和を目指し,災害から社会を守る役割を担うシビ
ルエンジニアを育成する土木工学科では,公共空間デザイン・街づくり・
減災・地球環境問題などを対象に最新の知識と技術を活かした教育
と研究を行っています。今後の自然環境・社会環境を主体的かつ具体
的に改善していこうとする強い意志を有し,自主性・創造性を高める
意欲がある人を求めます。

まちづくり工学科

時代の変化とともに変容する私たちの住むまちの質を高めていくた
めには,まちに対する適切な診断プロセスのもとに,地域特性や住民
等の価値観に技術をもって応えられる“まちづくりビジョン”を科学的
に導き出せる専門家が必要になります。このような社会変化による時
代の要請に応えるためのまちづくりに欠かせない景観・観光・福祉・
防災・環境といったキーワードをカバーできる技術者となる希望を持っ
た人材を求めております。

交通システム工学科

交通システム工学科は,交通工学のパイオニアとして,快適で心豊か
な社会の創出に貢献できる交通技術者の育成を目指しています。その
ため,国内外の交通システムに関わる諸問題や先進技術に興味があ
り,交通空間や交通施設の計画・設計・建設から運用・管理に至るま
での,より専門的で幅広い交通問題の解決に情熱を持って積極的・意
欲的かつ継続的に取り組める論理的思考力,コミュニケーション力を
持った人を求めています。

機械工学科

機械工学は“ものづくり”を通じて,人々の暮らしを豊かにするための
総合的な学問分野で,数学や物理などの自然科学の知識を駆使して
現象を的確に把握し,それらを応用していく能力が必要となります。
本学科は,そのような能力を備え,国内はもとより世界で活躍できる
創造性豊かなバイタリティーあるエンジニアを目指す学生を募集して
います。

建築学科

建築学の特徴は,学術・技術・芸術・文化など幅広い分野を包含す
る多様性にあります。建築は,これらの多様な要素を総合的にまとめ
て理想の建築や都市を構想する公共性・社会性の高い実務分野です。
生活空間や地域社会における問題解決や理想像の追求など自らテー
マを発見しようとする探究心と豊かな創造力を持ち,幅広い分野の専
門知識や技術を修得することに積極的な意欲を持っている人を求め
ています。

精密機械工学科

先進的な機械工学(メカニクス)と電気・電子工学(エレクトロニクス)
を基礎に,メカトロニクスやロボティクスなどに代表される自動化技
術や先端技術の新しい展開にも対応できる創造力豊かな技術者・研
究者を目指す人を求めています。

海洋建築工学科

海洋建築工学科の教育に必要な基礎能力を有し数理科学を論理的
に深く理解している人,コミュニケーション能力の向上に努力を惜しま
ない人,海洋工学と建築学の発展に強い興味を持ち基礎理論と専門
技術を学びたい人,快適で安全な美しいデザインの建築物やウォーター
フロントの計画・設計技術を修得したい人,沿岸陸域から海洋空間の
環境保全と諸問題の解決に貢献したい人,などを受け入れます。

航空宇宙工学科

航空宇宙工学は,物理学や機械工学をはじめとする様々な分野を基
礎とし,先駆性・極限性・総合性を特徴としています。このような学問
の修得を通して,自啓自発の精神を持ち,解析力・論理的思考・柔軟
な発想・フロンティア精神・コミュニケーション能力・総合能力を兼ね
備えた,科学・技術の発展に貢献できる技術者を目指す人を求めてい
ます。

電子工学科

電子工学科では,科学と自然を理解し意欲的に課題を発見し解決す
る能力,またコミュニケーション力や応用力を備えた,世界に羽ばたく
人材の養成を目標としており,次のような人を求めています。

  1. 高校等における数学,理科,英語の学習内容を理解している人
  2. 自らの考えを論理的に表現できる力を身に付けている人
  3. 電子工学,情報工学に強い興味を持ち,知的探究心が旺盛な人
  4. 幅広い教養の修得に熱意ある人
電気工学科

21世紀の技術革新と多様化の時代に活躍できる先駆的技術者・研究
者を育成することを主眼としています。教育内容は,エネルギー,エレ
クトロニクス,情報に環境を加え,基礎から応用まで幅広い分野にわ
たります。求める資質は,高等学校等における学習内容を論理的に理
解していること,電気工学に関連する分野で活躍したいという熱意と
学ぶことに意欲を持っていること,自分の考えを的確に表現する力を
身に付けていることです。

応用情報工学科

応用情報工学科は,情報技術を駆使して,快適で豊かな社会の創出
に貢献できる人材を育成します。こうした目的のもとで学びたい,次の
ような人を求めています。

  1. 高度な科学・技術の発展に興味を持ち,それを学びたいと考えて
    いる
  2. 工学の基礎学問である高等学校における数学,理科を論理的に
    理解している
  3. 高等学校等における各種の学習内容を幅広く理解している
  4. 基本的なコミュニケーション力を身に付けている
物理学科

基礎から応用まで充実した講義と少人数制の演習・実験などで実力
をつける指導を行います。自然を探求し,基本原理を理解し,課題の
創生と解決能力を併せ持つ,社会に貢献できる科学者・技術者を
育成します。自然科学や科学技術に対して強い関心とそれを学ぶ意欲
のある人,論理的に考える能力,粘り強く問題を考え抜く行動力を
身に付けたい人,物理学を基礎に社会に貢献したい人,理科・数学・
情報の教員を目指す人を求めています。

物質応用化学科

人々が快適に生活できる社会をつくるためには,地球環境を守りながら,
有限な資源を有効に利用し,環境・生態系と調和しつつ物質やエネル
ギーを変換する技術が必要ですが,化学はその中心的な役割を果た
すことが期待されています。そのために,物質応用化学科では物質・
材料,生命科学などに興味があり,化学の専門知識と技術を身に付け,
快適な社会の実現に貢献できる化学技術者を目指す人を求めています。

数学科

数学が好きな人。数学の難問に挑戦してみたい人。数学の素晴らしさ
に出会ったときに感動する心が持てる人。計算機科学を研究してみた
い人。最先端の純粋数学と情報数学の両方を勉強して社会で活躍し
たい人。次世代の養成を担う中学校・高等学校の数学・情報の教員
を目指し,教科に関する知識と指導力や人間的魅力を磨きたい人。IT
技術者やAI 技術者になって社会の発展に寄与したい人。そのような
人を数学科は求めています。

自己点検・評価

自己点検・評価 及び 外部評価

  1. 自己点検・評価
  2. 外部評価

地域連携・地域貢献活動

日本大学理工学部・短期大学部(船橋校舎)では,6つの社会連携・社会貢献に関する方針に基づき,地域連携・地域貢献活動を行っています。

  1. 地域連携・協力
  2. 産官学連携・貢献
  3. 国際連携
  4. 小中高大連携・協力
  5. 学生の社会貢献活動への参加奨励
  6. 社会連携・社会貢献活動の検証と改善

社会連携・社会貢献に関する方針に基づく地域連携・地域貢献活動の報告

本学部と自治体等との協定等一覧

No.協定等締結日締結先連携・協力事項
1船橋市と日本大学理工学部
との包括連携協定
平成29年6月2日船橋市(1)ドローンの活用における開発及び実証研究に関すること
(2)ドローンの安全運航体制の構築に関すること
(3)その他甲及び乙が協議して必要と認めて連携すること
2災害時における避難所等の
施設利用に関する協定
平成30年4月1日船橋市(1)災害発生時に,船橋市が学校施設を宿泊可能避難場所又は一時避難場所及び支援物資等の一時集積場として利用すること
3災害時における
緊急消防援助隊活動拠点等の施設利用に関する協定
平成30年4月1日船橋市(1)災害及び消防の応援等の発生時に,船橋市消防局が学校施設を緊急消防援助隊の活動拠点及びヘリコプター臨時離発着場所として利用すること
4相互協力協定平成30年9月10日千葉県警察本部,
東京海上日動火災
保険株式会社,
三井住友海上火災
保険株式会社
(1)各事業者のサイバーセキュリティ意識の向上を目指した広報啓発活動の推進に関すること
(2)サイバーセキュリティに関する情報共有体制の構築に関すること
(3)サイバーセキュリティに関する相談体制の構築に関すること
(4)サイバーセキュリティ事案発生時の相互連携による対処の推進に関すること
5富里市と日本大学理工学部
との包括連携に関する協定
令和3年2月24日富里市(1)科学的かつ客観的な展開ができる「まちづくり」に関すること
(2)交通ネットワークに関すること
(3)デジタル行政の推進に関すること
(4)教育・人材育成に関すること
(5)その他前条の目的を達成するために必要と認められる事項に関すること
6船橋市と日本大学理工学部
との包括連携協定
令和5年6月20日船橋市(1)健康増進に関すること
(2)高齢者福祉・障害者福祉に関すること
(3)子ども・子育て支援に関すること
(4)学校教育・生涯学習に関すること
(5)文化・スポーツに関すること
(6)危機管理に関すること
(7)生活安全・生活衛生に関すること
(8)地域経済の活性化に関すること
(9)環境に関すること
(10)その他,市民サービスの向上に関すること
(11)前条の目的を達成するために必要と認められる事項に関すること