大学院理工学研究科博士前期課程過去問，回答，出題意図の公表について（令和８年度版）

令和8年6月1日現在

入試事務室の窓口にて過去問を配布しております。来室が困難な方には，過去問等の送付を受け付けております。

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105年の情熱を未来へ ―日大理工の歩み―

最先端の科学と技術に根ざしたリーダー・エンジニアの育成を目指して

日本大学理工学部の歴史は，1920（大正9）年，日本大学高等工学校の設立に始まりました。時代の声に応え，有能な技術者育成に努めた同校は，その後1928（昭和3）年に私立大学で2番目の理工系大学である日本大学工学部へと発展し，1958（昭和33）年に理工学部に名称変更し，最先端の科学・技術に対応できる14学科という幅広い分野を従え，現在までに20万人にのぼる卒業生を輩出しています。

大学院理工学研究科は，学部の発展と歩調を合わす形で，1951年（昭和26年）の4専攻の設立から始まりましたが，現在では学部14学科に直結した14専攻，学科から独立した1専攻，および文理学部に拠点をおく地理学専攻を含めた，16専攻の構成を誇っています。

本学では，大学院を基盤とする海外提携校との学術交流も活発であり，国際的な競争力のある高度技術者・研究者を養成して，世界の明日を創造する活動を続けています。

出願資格の認定について

一定の条件を満たし，事前の書類審査を経て本大学院が認めた場合，大学を卒業していない者が博士前期課程へ，修士の学位を有しない者が博士後期課程へ出願することができます。

詳細については，募集要項をご確認ください。
また，外国人留学生試験については，日本大学本部学務部入学課にお問い合わせください。
なお，各試験日に対応する出願資格の審査日程は，以下のとおりです。

各期限・期日のうち年表記のないものはすべて令和7年

選考方法：博士前期課程

一般入学試験（第1期・第2期）

※英語能力テストによる比較考査について
出願時に英語能力テストのスコアの提出があった場合，そのスコアを本研究科が行う外国語試験（英語）の得点と比較し，より高得点の方を外国語試験の成績として扱います。比較考査を希望するものは，次の点に留意してください。

1. 対象とする英語能力テストはTOEIC®L＆R及びTOIEC®L＆R-IPとします。
2. 有効となる成績は，入学試験日から起算し3か年以内に受験したもので，出願時にスコアの提出が可能なものとします。なお，デジタル公式認定書のスコアを提出する場合は，必ずプリントアウトしてください。電子データ（PDFファイル）での提出は認めません。
3. 換算値は，本研究科の規定により算出します。

【注意】この制度は，本研究科が行う外国語試験（英語）を免除するものではありません。
※TOEIC®はエデュケーショナルテスティングサービスの登録商標です。

一般入学試験（第3期）

社会人入学試験

外国人留学生入学試験

選考方法：博士後期課程

一般入学試験

社会人入学試験

外国人留学生入学試験

一般第1期・第2期の専門科目出題範囲

土木工学専攻

「応用力学」，「水理学」，「地盤力学」，「土木計画学」から出題。
2科目を選択して解答する。

交通システム工学専攻

1. 「交通（交通工学，交通計画，道路工学）」，「地域・都市（都市計画，環境工学，空間情報）」，「力学・材料（構造力学，地盤工学，材料工学）」から出題。カッコ内は出題内容。
2. 本専攻分野に関する小論文。

建築学専攻

1. 「 建築構造学」，「建築材料及び施工」，「環境工学」，「防災・建築設備」，「建築計画」，「都市計画」，「建築歴史・意匠」，「法規」から①専門に関する共通問題，②構造系問題，③環境系問題，④計画系問題を出題。
   ①は必須，②③④から1つを選択して解答する。
2. 各自の出身専門分野に関する小論文。

海洋建築工学専攻

海洋建築に関わる「構造工学（構造力学，材料力学，建築構法，材料）」，「計画学（建築計画，都市・地域計画，建築・海洋関連法規）」，「海洋工学（海洋流体力学，海洋資源・エネルギー開発，環境保全）」から出題。

まちづくり工学専攻

「①まちづくり工学に関する時事」，
「②力学（構造力学を中心とし，地盤力学・水理学を含む内容）」，
「③都市計画・建築計画に関する法令・事業制度・設計理論・歴史」，
「④景観・観光まちづくり学」，
「⑤福祉・健康まちづくり学」から出題。
①は必須，②～⑤から３つを選択して解答する。

機械工学専攻

「機械力学」，「材料力学」，「流体力学」，「熱力学」から出題。

精密機械工学専攻

「工業力学」，「材料力学」，「電磁気学・電気電子回路」から出題。

航空宇宙工学専攻

「工業力学・制御工学」，「材料力学・構造力学」，「流体力学・航空力学」，「熱力学・推進工学」から出題。

電気工学専攻

「電磁気学」，「電気回路」から出題。

電子工学専攻

「電磁気学」，「電気電子回路」から出題。

情報科学専攻

「数学（線形代数，微積分，ブール代数，グラフ理論，離散数学）」，「情報科学（データ構造，アルゴリズム，プログラミング）」，「計算機工学（ハードウェア，ネットワーク）」から出題。

物質応用化学専攻

「無機化学」，「有機化学」，「物理化学」，「生命科学」から出題。

物理学専攻

「物理数学」，「力学」，「電磁気学」，「量子力学」，「統計物理学」から出題。

数学専攻

「微分積分学」，「線形代数学」から出題。
なお，面接時に「代数学」，「幾何学」，「解析学」，「計算機科学」のうち専門とする分野について口頭試問を行う。

量子理工学専攻

「力学」，「電磁気学」，「量子力学」，「熱力学」，「電気・電子回路」，「数学（微分積分学，線形代数学，ベクトル解析）」から出題。
4科目を選択して解答する。なお，面接時に卒業研究ないしは出身専門分野の研究について口頭試問を行う。

（注）土木工学専攻・機械工学専攻・精密機械工学専攻・航空宇宙工学専攻・電子工学専攻及び物質応用化学専攻については電卓使用可。ただし，プログラム機能や通信機能を持ったもの（携帯電話・ウェアラブル端末を含む）は除く。

一般第3期の課題・口述試験内容

土木工学専攻

筆記試験　時間120分
「応用力学」，「水理学」，「地盤力学」，「土木計画学」から出題。2科目を選択して解答する。

口頭試問

交通システム工学専攻

• 事前課題（出願時に提出する）
  研究計画書（指導予定教員の署名・押印のあるもの）
• 口頭試問
  卒業研究および大学院の研究計画についての口頭試問
  卒業研究概要を試験当日持参すること

建築学専攻

• 筆記試験　時間120分
  1. 「建築構造学」，「建築材料・施工」，「環境工学」，「防災・建築設備」，「建築計画」，「都市計画」，「建築歴史・意匠」，「法規」から①専門に関する共通問題，②構造系問題，③環境系問題，④計画系問題を出題。①は必須，②③④から1つを選択して解答する。
  2. 各自の出身専門分野に関する小論文。
• プレゼンテーションと口頭試問　時間15分程度
  卒業研究（論文・設計作品等）についてのプレゼンテーションと口頭試問。これに関連した成果物は試験当日持参すること。

海洋建築工学専攻

• 筆記試験　時間120分
  海洋建築に関わる「構造工学（構造力学，材料力学，建築構法，材料）」，「計画学（建築計画，都市・地域計画，建築・海洋関連法規）」，「海洋工学（海洋流体力学，海洋資源・エネルギー開発，環境保全）」から出題。
• 口頭試問　時間20分
  卒業研究（論文・作品等）についての口頭試問。

まちづくり工学専攻

• プレゼンテーション試験
  「卒業研究に関する内容説明」と「大学院指導予定教員と協議した修士論文に関する研究計画に関する説明」についてのプレゼンテーション（10分）とそれに対する質疑応答。なお，プレゼンテーションに関する卒業研究の説明資料（A4判2ページ）および大学院進学時の研究計画書（A4判1ページ）を試験日に必ず提出すること（書式は任意）。
• 口頭試問
  「力学（構造力学を中心とし，地盤力学・水理学を含む内容）」，「都市計画・建築計画」，「都市，建築に関する法令・制度基礎」，「環境・防災まちづくり学」，「景観・観光まちづくり学」，「健康・福祉まちづくり学」に関する知識を問う口頭試問。

機械工学専攻

• 筆記試験　時間60分
  「機械力学」，「材料力学」，「流体力学」，「熱力学」から出題。2科目を選択して解答する。
• プレゼンテーションと口頭試問
  卒業論文と大学院での研究計画についてのプレゼンテーション（10分程度）と機械工学に関する口頭試問。

精密機械工学専攻

• 筆記試験　時間120分
  「工業力学」，「材料力学」，「電磁気学・電気電子回路」から出題。
• 口頭試問

航空宇宙工学専攻

• 筆記試験　時間120分
  「工業力学・制御工学」，「材料力学・構造力学」，「流体力学・航空力学」，「熱力学・推進工学」から出題。
• 口頭試問
  研究計画書を持参して頂き，研究計画等について口頭試問。

電気工学専攻

• 筆記試験　時間120分
  1. 「電磁気学」，「電気回路」から出題。
  2. 大学院での研究についての論述。
• 口頭試問　時間30分
  卒業研究と電気工学に関する口頭試問。

電子工学専攻

• 事前課題
  卒業研究概要及び大学院での研究計画書を出願時に提出する。
• 口頭試問
  専門に関する口頭試問。

情報科学専攻

• 事前課題
  卒業研究概要及び大学院での研究計画書を出願時に提出する。
• 口頭試問
  専門に関する口頭試問。

物質応用化学専攻

• 筆記試験　時間120分
  「無機化学」，「有機化学」，「物理化学」，「生命科学」から出題。
• プレゼンテーションとその質疑応答　時間20分
  卒業論文についてのプレゼンテーションとその質疑応答。A0サイズ1枚または10枚以下のA4サイズの紙を持参して10分程度のプレゼンテーションを行う。

物理学専攻

• 筆記試験　時間60分
  「物理数学」，「力学」，「電磁気学」，「量子力学」，「統計物理学」から出題。
• プレゼンテーションと口頭試問　時間20分程度
  卒業論文あるいは，与えられた課題に関連したプレゼンテーションと口頭試問。試験当日，プレゼンテーション用の資料（PowerPoint等）を持参すること。

数学専攻

• 筆記試験　時間120分
  「微分積分学」，「線形代数学」から出題。
• 口頭試問
  「代数学」，「幾何学」，「解析学」，「計算機科学」のうち専門とする分野についての口頭試問。

量子理工学専攻

• 事前課題
  卒業研究あるいは大学院で行う予定の研究に関する要旨（A4版2ページ）を出願時に提出する。
• 口頭試問
  卒業研究，大学院で行う予定の研究，専門分野に関する口頭試問。

（注）土木工学専攻・機械工学専攻・精密機械工学専攻・航空宇宙工学専攻及び物質応用化学専攻については電卓使用可。
ただし，プログラム機能や通信機能を持ったもの（携帯電話・ウェアラブル端末を含む）は除く。

出願資格

博士前期課程

一般入学試験

次の各号のいずれかに該当する者及び令和9年3月31日において該当する見込みの者

1. 大学を卒業した者
2. 学校教育法第104条第7項の規定により学士の学位を授与された者
3. 外国において学校教育における16年の課程を修了した者
4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
5. 我が国において，外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
6. 外国の大学等において，修業年限が3年以上である課程を修了することにより，学士の学位に相当する学位を授与された者
7. 専修学校の専門課程（修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者
8. 文部科学大臣の指定した者
9. 学校教育法第102条第2項の規定により大学院に入学した者であって，本大学院において，大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの
10. 本大学院において，個別の入学資格審査により，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で，22歳に達したもの

社会人入学試験

次の各号のいずれかに該当する者及び令和9年3月31日において該当する見込みの者

1. 大学を卒業し，2年以上経過した者
2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与され，2年以上経過した者
3. 外国において，学校教育における16年の課程を修了し，2年以上経過した者
4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了し，2年以上経過した者
5. 我が国において，外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し，2年以上経過した者
6. 外国の大学等において，修業年限が3年以上である課程を修了することにより，学士の学位に相当する学位を授与され，2年以上経過した者
7. 専修学校の専門課程（修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了し，2年以上経過した者
8. 文部科学大臣の指定した者で，指定された後2年以上経過したもの
9. その他本大学院において，上記（1）又は（2）のいずれかと同等以上の資格があると認めた者

• 出願資格3，4及び6による出願の場合，あらかじめ出願資格の確認が必要となりますので，入試事務室にお問い合わせください。
• 赤字の出願資格の認定については，入試事務室にお問い合わせください。なお，「出願資格の認定について」も参照してください。
• 外国人留学生試験については，日本大学本部学務部入学課にお問い合わせください。
• 上記出願資格について，「見込み」で受験し合格した場合で，令和8年3月31日までに当該資格を得られない場合は，入学が許可されないことになります。

博士後期課程

一般入学試験

次の各号のいずれかに該当する者及び令和9年3月31日において該当する見込みの者

1. 修士の学位若しくは専門職学位を有する者
2. 外国において修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
3. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し，修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
4. 我が国において，外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し，修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
5. 国際連合大学の課程を修了し，修士の学位に相当する学位を授与された者
6. 外国の学校，学校教育法施行規則第156条第3号の指定を受けた教育施設又は国際連合大学の教育課程を履修し，修士論文又は特定課題の研究成果の審査と試験の合格に代える審査に相当するものに合格し，修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者
7. 文部科学大臣の指定した者
8. 本大学院において，個別の入学資格審査により，修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で，24歳に達したもの

社会人入学試験

官公庁・企業・教育機関等に入学時に在職し，一般入学試験の出願資格1〜8のいずれかに該当する者及び令和9年3月31日において該当する見込みの者

• 出願資格2，3又は6の外国の学校の教育課程の履修等による出願の場合，あらかじめ出願資格の確認が必要となりますので，入試事務室にお問い合わせください。。
• 赤字の出願資格の認定については，入試事務室にお問い合わせください。なお，「出願資格の認定について」も参照してください。
• 外国人留学生試験については，日本大学本部学務部入学課にお問い合わせください。
• 上記出願資格について，「見込み」で受験し合格した場合で，令和8年3月31日までに当該資格を得られない場合は，入学が許可されないことになります。

一定の条件を満たし，事前の書類審査を経て本大学院が認めた場合，大学を卒業していない者が博士前期課程へ，修士の学位を有しない者が博士後期課程へ出願することができます。

詳細については，募集要項をご確認ください。
また，外国人留学生試験については，日本大学本部学務部入学課にお問い合わせください。
なお，各試験日に対応する出願資格の審査日程は，以下のとおりです。

各期限・期日のうち年表記のないものはすべて令和8年

※1：全入学試験の入学定員。社会人入学試験では，各専攻若干名を募集します。
※2：地理学専攻は募集を別途行います。文理学部教務課（電話 03-5317-8497）にお問い合わせください。

入試日程

令和9年4月入学予定者のための入試情報

各期限・期日等のうち，年表記のないものはすべて令和8年

博士前期課程

上記の入学試験日程は，年間の学生募集日程です。
出願に当たっては，受験を希望する入学試験の募集要項を確認の上，出願してください。
募集要項及び出願書類については，各入学試験の出願資格審査書類提出期限のおよそ2週間前から日本大学大学院理工学研究科Webサイトに掲載しますので，各自ダウンロードしてください。
ただし，外国人留学生については，日本大学入試ガイドの外国人留学生入試情報ページを御参照ください。

博士後期課程

上記の入学試験日程は，年間の学生募集日程です。
出願に当たっては，受験を希望する入学試験の募集要項を確認の上，出願してください。
募集要項及び出願書類については，各入学試験の出願資格審査書類提出期限のおよそ2週間前から日本大学大学院理工学研究科Webサイトに掲載しますので，各自ダウンロードしてください。
ただし，外国人留学生については，日本大学入試ガイドの外国人留学生入試情報ページを御参照ください。

募集要項について

令和9年度入学試験募集要項は，こちらで確認できます。

不明点等あれば，日本大学理工学部入試事務室（03-3259-0578）までお電話ください。

なお，出願書類提出前に，希望する専攻に連絡の上，あらかじめ希望する条件，内容等を確かめてください。
各専攻の連絡先へのリンクは，以下に記載されています。

外国人留学生試験については，日本大学本部学務部入学課までお問い合わせください。

各専攻へのお問い合わせ

入学者納入金

令和8年度入学者納入金（参考）

博士前期課程

博士後期課程

※ 博士後期課程は実質的に授業料が全額免除されます。
詳しくは大学院の各種支援制度を参照してください。